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「3か月」の使い方で人生は変わる(佐々木大輔著)

「やるべきこと」よりも、まず「やらないこと」を決める

こんにちは。トークスの岡田です。
この言葉は『「3か月」の使い方で人生は変わる』(日本実業出版社刊)に出てきた言葉です。
著者はシェアNo.1クラウド会計ソフト「freee」を生み出したfreee株式会社創業者・代表取締役CEOの佐々木大輔さん。
月刊トークスでまとめたこの本の要約の一部をご紹介しましょう。

「やるべきこと」よりも、まず「やらないこと」を決める。
向こう3か月の行動に優先順位をつけるとき、僕はこのことを大事にしています。

「やらないこと」を基準にフィルタリングしていくと、かなりの量の「今はやらなくてもいいこと」がそぎ落とされます。
すると、「すぐできること、かつ絶対にやらなきゃいけないこと」がおのずとあぶり出されます。
そういう優先度の高いものをスケジュールに組み込んでいくのです。

月刊トークスでは、この本の要約を約12分でまとめています。
CDを聴くとあなたはこんな気づきを得られます。

◆「3か月」で何かをつかめる、何かが変わる
◆「クラウド会計ソフト freee」の開発も3か月がポイント
◆1つのテーマに取り組んでいると、課題はだいたい3か月ごとに変わる
◆同時並行はせず、1つのテーマに集中して時間を使う
◆いったん決めたら、その計画には遅れない
◆「やるべきこと」よりも、まず「やらないこと」を決める
◆探究心は大切だけれど、細部に入り込み過ぎない
◆取り組んでいることに対して、なるべく早い段階で「ごほうび」を与える

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2018年9月10日 | コメントは受け付けていません。 |

カテゴリー:自己啓発

人事こそ最強の経営戦略(南和気著)

日本だけで活動している企業にもグローバル人事の考え方が必要になる

こんにちは。トークスの岡田です。
この言葉は『人事こそ最強の経営戦略』(かんき出版刊)に出てきた言葉です。
著者はSAPジャパン株式会社人事・人財ソリューションアドバイザリー本部長の南和気さん。
月刊トークスでまとめたこの本の要約の一部をご紹介しましょう。

グローバル人事は、今のところ「積極的に海外進出している一部の大企業だけが取り組むべきこと」のように思われているかもしれません。
しかし私は、日本国内だけでビジネスを行っている企業にとっても、これからはグローバル人事の考え方が必要になってくると考えています。

日本には今、人手不足という大きな変化の波が訪れています。
少子高齢化による人口減少により労働者の高齢化、多様化が進み、若手の人手不足が深刻化、外国人労働者の積極的な雇用についても議論が進んでいる状況です。

今後は国内企業においても、人材が多様化する中で、戦略的に人を育て組織を生かすグローバル人事の考え方を取り入れていかなければ、迫りくる変化の大波を乗り越えることができないのではないか、という危機感を抱いています。

日本人だから、外国人だからという壁を破り、全社員が信頼関係を持って力を発揮できる組織をつくる。
その成否がそのまま企業の競争力となります。
人事こそが、最強の経営戦略となる時代なのです。

月刊トークスでは、この本の要約を約12分でまとめています。
CDを聴くとあなたはこんな気づきを得られます。

◆日本だけで活動している企業にもグローバル人事の考え方が必要になる
◆少子高齢化による人口減少で労働者の高齢化、多様化が進むからだ
◆海外企業の「ジョブ型雇用」、日本企業の「メンバーシップ型雇用」
◆海外企業はスキルと経験とモチベーションを掛け合わせて、人を評価する
◆人事評価制度の透明性を担保する
◆評価の適切なフィードバックを必ず行う
◆情報共有ができる人事情報システムは必須
◆人事分野のテクノロジー活用のなかで、注目を集めているのがAI

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2018年9月3日 | コメントは受け付けていません。 |

カテゴリー:経営

慌てない・もめない・負けない経営(鳥飼重和著)

経営と法律はまさに一体

こんにちは。トークスの岡田です。
この言葉は『慌てない・もめない・負けない経営』(日本経営合理化協会刊)に出てきた言葉です。
著者は日本経済新聞社「企業が選ぶ弁護士ランキング」税務部門で第1回(2013年)及び第2回(2016年)で総合1位。
鳥飼総合法律事務所代表弁護士の鳥飼重和さん。
月刊トークスでまとめたこの本の要約の一部をご紹介しましょう。

「法律なんて守っていたら商売なんてできるか」と、法律を学ぶことも、法律家と話すこともない社長がいます。
今まではそれで通用したかもしれません。
しかし、インターネットの発達や、個人の権利意識の向上、法整備により、「隠しておきたいことが簡単に表沙汰になる」時代になりました。

これからの経営は、「法律から逃げるのではなく、法律を手段として使う」という発想をもたなければなりません。
ビジネスを構築するのも、動かすのも、人を雇うのも、取引するのも、その基礎はすべて法律です。
経営と法律はまさに一体なのです。

月刊トークスでは、この本の要約を約12分でまとめています。
CDを聴くとあなたはこんな気づきを得られます。

◆一件のトラブルでも対応を間違うと、すべてが吹っ飛ぶ経営リスクになる
◆「法律から逃げるのではなく、法律を手段として使う」という発想をもつ
◆ビジネスの構築も、人の雇用も、取引も、その基礎はすべて法律だ
◆トラブルが起きる前に「先手を取る」
◆法令順守(コンプライアンス)・法律意識(リーガル・マインド)をもつ
◆孫子のような参謀五人を近くに置く
◆今、真っ先に解決しなければならない労務問題は「長時間労働」
◆社長が本気で取り組めば、ほとんどのハラスメント問題は改善する

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2018年8月27日 | コメントは受け付けていません。 |

カテゴリー:経営

熱海の奇跡(市来広一郎著)

エリアを変える点を打つ

こんにちは。トークスの岡田です。
この言葉は『熱海の奇跡』(東洋経済新報社刊)に出てきた言葉です。
著者は株式会社machimori代表取締役の市来広一郎さん。
月刊トークスでまとめたこの本の要約の一部をご紹介しましょう。

「ビジネスの手法を使ったまちづくりを志してやってきたものの、どうやって稼ぐことと街を変えることを両立していくのか」
具体的な改善策を見出せないでいた頃に出会ったのが、建築・都市・地域再生プロデューサーの清水良次さんでした。

清水さんは元々、マーケティング・コンサルタント会社でさまざまなビジネスの開発事業に携わってこられた人です。
その後、1990年代初めに40代で独立。青山でワインバーを始めて大成功を収め、日本全国にワインバーのブームを起こしました。

清水さんが青山にワインバーを一軒始める。それが人気になると、青山の近辺には次々と似たようなお店が出きていく。
この様子を見て、清水さんは「ああ、こういうことか」と気づいたそうです。
つまり、エリアに一つ、そのエリアを変えるような点を打つことで、その界隈が変わっていくということです。

清水さんはこの実体験をその後の仕事に活かしていきます。
ビルのテナント開発やもっと大型の地域開発などに、「エリアを変える点を打つ」という体験を応用したそうです。
それがまちづくりの手法となったのが、リノベーションまちづくりであり、「現代版家守(やもり)」という考え方です。

月刊トークスでは、この本の要約を約12分でまとめています。
CDを聴くとあなたはこんな気づきを得られます。

◆最初の課題は、地元の人たちが口にしていた「熱海には何もない」
◆地元の人が地元を知ることが大事だと気づき、始めた「あたみナビ」
◆南熱海の荒れた農地、使われていない農地を再生する「チーム里庭」
◆地元の人が地元を楽しむツアー「熱海温泉玉手箱(通称オンたま)」
◆シャッター街の熱海銀座を変えるためにCAFE RoCAをオープン
◆ゲストハウス、海辺のあたみマルシェ、コワーキングスペース
◆移住したり、二拠点居住を始めたり、熱海で起業する人も出てきた
◆街に魅力が生まれ、人が集い、空き店舗も埋まり始め、地価も上がり始めた

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2018年8月14日 | コメントは受け付けていません。 |

カテゴリー:経営

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